国内外で毎年のように災害が発生し、そのたびに備えの必要性を再認識するところでもありますが、アレルギー児のいらっしゃるご家庭での災害の備えについては、どのような状況なのでしょうか？

平成30年9月～10月に国立病院機構南和歌山医療センター小児アレルギー科外来を受診した患者の保護者を対象に調査を実施。得られた60人（回収率76.9％）の回答によると、薬剤等の持ち出し準備を行っている割合は35％、アレルギー対応食を備蓄している割合は44.4％であった。
何をきっかけにその準備を進めたかについては、「自発的」、「災害」との回答が多かった。
備蓄を行っている人の備蓄量の平均は、およそ3.1 日分であり、
食物を摂取した後に重篤な症状が出た経験がある割合は回答者の20％で、エピネフリン自己注射が処方されている割合は、回答者の19.5％であった。
重篤な症状が出た経験がある場合及び、エピネフリン処方がある場合は、ない場合に比べ、アレルギー対応食を備蓄している 割合が有意に高かった（出典・参照：アレルギー性疾患を有する小児における災害に対する自助の備えの現状）。

愛知県での災害用の備蓄食料において、食物アレルギー対応食品の備蓄量（市町村合計）は、平成24年と比較して平成28年時には増えているとの報告もみられていますが（参照：食物アレルギー対応の備蓄食料・非常食に関する調査）、備蓄品や在庫量は市町村により違いがあり、アレルギー対応食品の備蓄がほぼない市町村もあります。上記報告では、症状が軽度である場合に、アレルギー対応食品の自主的な備蓄をおこなっていない面も伺えるところでもありますが、子供の成長、アレルゲンに合わせ、入手しにくい商品については自主的に備蓄しておけるのが望ましいでしょう。